転職の理由

転職というのは、基本的には人生における大きな転機です。
転職する上で、まず始めに考える必要があるのは、今の仕事が果たして自分の人生を捧げる価値があるのかどうかということと、今の生活を不安定にしてまでも転職すべきなのか、という点でしょう。
夢と現実と言えばわかりやすいかもしれませんね。
転職には少なからず、自分の希望、夢を加味する人が多いようです。
一方で、そこを重視する事ができない人も多いようです。

そもそも、転職をするという事は、どういった理由があってのものでしょうか。
人それぞれではありますが、その理由にはいくつかのパターンも存在しているかと思います。
例えば、現在勤めている会社では先が見えている、現在の給料では生活が難しくなった、などといった理由が考えられるかと思います。
虚無感であったり、切実であったりと、本当に様々です。
また、新卒で普通の国内の企業に就職したものの、その社風が合わないので別の職を探したい、というケースも考えられます。

これは一見軽く考えているように思われがちな理由ですが、そうではありません。
自分の勤める会社というのは、自分の一生を捧げる場所です。
自分の一生の大半を過ごす場所でもあります。
その場所が合わない、というのは、人生の大半を苦痛や苦悩の中で過ごす事に繋がりかねません。
それを若い内に回避するというのは、とても重要な事です。
こういった場合、外資系企業への転職を志望する方が多いようです。
特に最近の若い方は、外資系企業への転職に強い憧れを持っているようです。
若い人の転職の理由の多くは、外資系企業への転職のような、開かれた社風への憧れが多いのかもしれません。

 

転職の是非

外資系企業への転職をはじめ、最近は若いうちから一度就職した会社を辞めて別の会社への転職を志す人が多いようです。
若いうちからコロコロ会社を変える、職を変えるという事は、年配者の方はあまりよく思わないようですが、それは短絡な見方といえます。
確かに、最近の若い人は飽きっぽい傾向にあります。
しかし、転職が必ずしもその傾向から来るものではない事を考慮すべきです。
堪え性がないから転職を希望する人もいるにはいます。
とはいえ、全ての転職にそれをあてはめる現在の傾向も、あまり好ましいものとはいえません。

外資系企業への転職というのは、いわば人生の賭けです。
もちろん、中には止むを得ず、そうせざるを得なかったから転職を試みるという人も少なくはないでしょう。
ただ、転職者の多くは、今の職場に対する不満であったり、幼い頃から抱いていた夢であったりと、自分の要求に即した環境で仕事がしたいがために転職を試みるのではないでしょうか。

例えば、実力をそのまま評価してほしい人は、年功序列色の少ない外資系企業への転職を志すでしょう。
外資系企業への転職が成功すれば、同じ仕事、同じ時間働いて給料が大幅に上がるというケースもあります。
また、自身のスキルアップを図るならば、同職種で更に上を目指せるような、大企業への転職を目指す人も多いでしょう。
職種を変えても、同じような仕事ができるというケースは多々あります。

営業などはその典型で、扱う商品が変わっても、その営業ノウハウには大きな変化はありません。
ですから、より評価を得たい、技術を磨きたいという人は、分野を変えつつ、同じ職種に転職するというケースが見られるのです。

こういった若いうちからの転職が悪いとは、とても言い切れないでしょう。

 

転職に有利な年齢、不利な年齢

外資系企業への転職は、通常の就職とは訳が違います。
具体的には、まだ真っ白な人材と、既に何らかの色に染まった人材という差です。
特に、ある程度年齢を重ねている人の場合は、色も相当濃くなっているという事になります。

はっきりと言ってしまえば、転職の場合は年齢を重ねていれば重ねている分だけ不利、と考えてください。
もちろん、以前の職種で培ったキャリアを生かせる仕事の場合であれば、年齢が必ずしも不利に働くとは限りません。
例えば、人を使う仕事の募集をしている場合は、何らかの分野でそういった立場で長年仕事をしてきたベテランの方を招集するという方針でいることもあり、そういった場合は年齢を重ねていても不利にはならないでしょう。

しかし、これはあくまで特殊なケースといえます。
転職する場合、もし若い人であれば、それほどキャリアについては言及されません。
むしろ、経験を積みすぎていないからこそ、企業の色に染め直しやすいという点もあり、キャリアの浅い人のほうが有利に働くケースも多々あります。
そういう点からも、年齢が若い方が有利と言えます。

何よりそれを証明するかのように、転職に関しては、年齢制限を設けている募集がほとんどです。
多くの会社が転職支援サイトなどに求人募集を出していますが、ほとんどは30代、40代までの募集です。
中には20代というところも結構あります。

一方、年齢をそれ程加味しない転職先もあります。
外資系企業への転職の場合、それに該当するケースが多いようです。
外資系企業への転職は、多くの募集が年齢制限を設けていないか、かなりワイドな設定にしています。
転職に有利な年齢、不利な年齢があまり関係ない、珍しい例と言えます。

 

転職に有利な職業

転職には、それまで仕事をしてきた職種というのが大きく関わってきます。
それは、転職を希望する側もそうですし、雇う側もそうです。
転職する意義は人それぞれですが、転職先でできるだけ早くしっかりした仕事ができるに越した事は無いですよね。

もし転職前の職種のスキル、知識、経験が生かされるようなら、それは相当有利と言えます。
そして、雇用側にしても、そういった実績を加味するからこそ、転職者を雇用するメリットが生れると言えます。
つまり、転職には前の職業が大きな意味を持ってくるというわけです。

では、どういった職業が転職に向いているのでしょう。
もちろん、それは転職先の業種によりけりと言えます。
ですが、だからと言って、転職に有利な職業、不利な職業が無いというわけではありません。
どのような転職先にでも有利な職業もあります。
それは、営業や経理といったお仕事です。

例えば、ITを基盤とした外資系企業への転職を試みるとします。
外資系企業への転職の場合、能力重視です。
同時に、外資系企業特有の仕事に対する情熱や積極性が大きく評価されます。
もし、営業経験があれば、面接の時点で積極性をアピールしやすいでしょう。
営業というのは、積極性が無ければ成立しない仕事ですから。
不特定多数の顧客に対して商品を購入してもらう為には、積極性と根気、情熱が必須。
それは、外資系企業の社風と強く結び付きます。
外資系企業への転職の場合、営業経験は大きな武器となる事でしょう。

 

転職希望者には外資系企業が人気

新卒の就職と、他の分野からの転職というのは、全く異なるものと言えます。
その証拠に、新卒の人達が好む就職先と、転職希望者の好む就職先は、全く違うからです。

まず、新卒の人達に人気の職種は、サービス業です。
航空企業や化粧品などを扱う企業が特に人気のようです。
また、ソニーやシャープ、松下などの電気機器の分野も人気です。
そして最近の傾向としては、電通やNTTドコモなどの通信企業が人気という点も挙げられます。
新卒の人達が好む就職先は、やはり有名企業、大企業が中心となっています。
そこに現在の流行が加味された形ですね。

一方、転職者が望む就職先というのは、どういったところが挙げられるのでしょう。
大きな特徴として挙げられるのが、IT関連の外資系企業への転職が抜群に高いという点です。
新卒人気はそれ程高くないマイクロソフト、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン、ゴールドマン・サックス証券といった外資系企業への転職希望者がかなり多いのです。
全体のランキングとしても、外資系企業への転職希望者がかなり多くなっています。
また、Google、楽天、Yahoo、Amazonといった、インターネット上ではお馴染みの会社に人気が高いのも特徴です。

何故こういったところが転職希望者に人気かというと、転職しやすい風潮だからです。
通常の大企業への転職は難しいですが、外資系企業への転職の場合は、ややそのハードルが下がります。
その上、開かれた社風のところが多く、転職した後も快適な環境の中で仕事をしやすいというところが人気のポイントのようです。

 

外資系企業の定義

転職希望者に大人気の外資系企業。
外資系企業への転職を望む声は多く、外資系企業への転職というのは一つの憧れとして、若い人を中心に希望者が数多くいます。
そんな外資系企業への転職を考える前に、まず一つ確認しておく事があります。

外資系企業とは、具体的にどのような企業を指すのでしょうか。

外資系企業、とはよく聞くものの、その定義まではイマイチ把握していない、という方が多いようです。
実際、あまり定義について触れるような事もないというのが実情で、外資系企業が紹介されている場合も、「ここが外資系企業」という以上の説明があまりないケースが多いですね。

外資系企業の定義としては、日本に現地法人を持っていて、尚且つ外国の会社が一定以上の株式を持っている企業、というところです。
つまり、日本にありながら、海外の会社が株式を所持しているところが外資系企業という事になります。

問題はその株式の割合ですが、株式比率の割合が何%で外資系会社と呼ばれる、といった定義はありません。
よって、海外の会社が株を持っている企業は外資系企業というのが定義となっています。
とはいえ、極端な話ですが、株式の1%しか海外の介入が無い場合、その企業に海外特有の方針や社風が現れる可能性は皆無です。
それでも外資系企業というべきかどうかは疑問といえるでしょう。
ですので、外資系企業の実質的定義としては、海外の会社からの介入によって、海外の影響下にある企業、というのが正しいと言えるでしょう。

 

外資系企業の分類 その1

外資系と一言で言ってみても、その規模であったり、出資する企業の国であったりは様々で、それによって外資系企業としての種類も変わってきます。
外資系の定義自体、海外の企業がどの程度株を所有していれば外資系と呼ばれるのかは定まっていないなど、曖昧な部分があるので、分類としてもそれ程明確とはいえないかもしれません。
ですが、外資系の区分けをしておかずに外資系企業への転職を考えてしまうと、自分の目指すものに辿り着けない、現在持っているスキルを十分に活かせない仕事に就いてしまう可能性は極めて高くなります。
外資系なら何処でも良いなどとは考えず、自分に合った外資系企業を探す事が、外資系企業への転職を成功させる秘訣と言えるでしょう。

まず、一番多いパターンが、既に日本に根差している企業です。
マイクロソフトなどはその最たる例と言えるかもしれません。
その会社、あるいは商品が既に日本の定番となっており、外資系でありながら、日本の風土に馴染んでしまっている会社です。

ここでは、仮に「日本型」としておきましょう。
この「日本型」は、外資系的特色が少なく、日本の企業に近い形態を持っています。
ですから、外資系と聞いて入ったは良いが、中身はあまり日本の企業と変わらないというケースが出てくる事もあるでしょう。
外資系企業への転職に外資系ならではの特色を望んでいる方の場合、この「日本型」はあまり向いていないかもしれませんね。
気をつけておきましょう。

 

外資系企業の分類 その2

外資系企業への転職を考える場合、外資系にはどのような種類の企業があるのか、ということを第一に考えるべきです。
この種類というのは、職種の事ではありません。
どういったタイプで日本に城を構える外資系企業なのかという事です。
つまり、外資系企業への転職を考えるなら、その基盤となる部分はどういったものなのか、という点を重視しなくてはならないという事です。

外資系企業の分類としては、多数の外国人を抱える企業というパターンが考えられます。
これは仮に「海外型」としておきましょう。
この「海外型」の場合、当然社員は外国人の比率が高くなっています。
こういった場合は、社内における会話や書類に記載されている文字は全て英語です。
最も外資系企業のイメージに合ったタイプの会社と言えるでしょう。

この「海外型」の場合、必要となるのは語学力です。
英語をネイティブに使いこなせなければ、通用しない世界です。
同時に、外資系ならではのオープンな社風であったり、実力至上主義、実績主義、そして利益主義といった、アメリカ社会の影響を色濃く受けている企業と判断できるでしょう。

外資系企業への転職に対して、こういったいかにも外資系という会社を望んでいる場合は、この「海外型」を選ぶのが好ましいかと思います。
しかし、そういった企業の場合、入社する為の難易度は最も高いといえます。
よほど語学力が高くない限りは、生粋の日本生まれ日本育ちの方が転職するのは難しいかもしれませんね。

 

外資系企業の分類 その3

外資系と呼ばれる会社は、多かれ少なかれ海外との接点が強いと言えます。
海外の企業の株所有率が高ければ、そちらが本社となっている事もありますし、その本社がアメリカならばアメリカの社風がその会社にも現れている事は間違いありません。
そこで、三つ目の分類。
トップのみが外国人、というパターンです。
仮に「トップ型」としておきましょう。

トップのみ外国人という条件で有名な外資系企業といえば、日産自動車を思いつく方が多いかと思います。
日産自動車は、フランスの自動車製造会社ルノーが44%の株を保有し、ルノーの子会社となりました。
その代表者ブラジル人のカルロス・ゴーン氏が最高執行責任者となっています。
ですから、日産自動車といえば日本を代表する国内の自動車メーカーでしたが、今の日産自動車は「トップ型」の外資系企業と言えるのかもしれません。
あまりそういう言われ方はしていないようですが……

この「トップ型」の特徴は、海外からの大きな影響を受けているわけではないが、外資系の持つ特有の性質は持ち合わせている、という点です。
例えば、社内では日本語を普通に使います。
しかし、海外とのつながりが強く、書類や電話対応などでは頻繁に英語を使います。
ですから、英語の取得は必須です。
しかし、海外ほどは開けていないというのが特徴です。

外資系企業への転職を考える場合、この「トップ型」が一番日本人向きと言えるかもしれません。
外国人ばかりの環境ならば、外資系企業への転職をしたという実感と同時に、その文化、考え方の違いに苦労する事も多いでしょう。
一方、トップのみが外国人という場合は、外資系企業への転職という実感こそ薄いかもしれませんが、環境としては仕事がしやすく、尚且つ外資系の特色もそれなりに見えるので、人気も高いようです。

 

外資系企業の分類 その4

「日本型」「海外型」「トップ型」といった外資系企業において、どういった外資系企業への転職を考えるかというのは、非常に重要です。
また、これ以外にも、駐在員なしの企業もあり、全ての社員がほぼ日本人で、トップも日本人が務めるという会社もあります。
小規模なベンチャー企業などがそうです。
こういったところも含め、どの種類の外資系企業への転職が好ましいのかを考えていきましょう。

もし、海外でのお仕事を将来的に見据えているとしたら、「海外型」が一番好ましいでしょう。
日本ではなく海外で勝負するのですから、当然多国籍軍の中での戦いとなってきます。
まずは国内で外国人と共に仕事をしていき、慣れていくというのは、ステップという意味でもちょうど良いでしょう。

できれば日本人と仕事がしたいけれど、外資系の特色である実力主義の中で仕事がしたい、という場合は「トップ型」が良いでしょう。
もちろん英語は必要ですし、外資系ならではの文化の違いのようなものを感じる事はあるでしょうが、日本人ばかりに囲まれているので、安心して仕事をする事ができるでしょう。

そして、日本の企業は安定感が無い、海外の支援を受けている会社の方が安心できる、という場合は、「日本型」が良いでしょう。
例えば銀行などは、国内のみの投資家では不安という方も多いでしょう。
海外からの支援を受けている銀行ならば、潰れたり統合して実質的な子会社状態になったりはしないだろうという安心を得る事ができるはずです。

このように、外資系企業への転職に何を求めているかで、その転職先をしっかり決められるかと思います。

 

外資系企業の特色 給料編

外資系企業への転職を希望する方は、様々な理由で外資系企業を選択しているかと思います。
その中で、外資系企業への転職希望理由として多く挙げられるのは、やはり給料が良い、報酬が高いという部分のようです。
いたるところで「外資系企業は給料が良い」「同じ年齢、同じキャリアの人が2倍の給与を得ている」などといった情報が流れていたりして、外資系企業=高給与という図式が定着している感があります。

実際、確かに外資系企業への転職をした場合、給料が上がるというケースは目立ちます。
ですが、現実的に、いきなり2倍という事は余程でないとありえません。
せいぜい、1割〜2割上がるといったところでしょう。

それでも十分、という人も多いでしょうが、その前にまず条件面をしっかり確認しておく事をお勧めします。
というのも、給料UP=可分所得UP、とは限らないからです。
平たくいうと、福利厚生などの恩恵が無い会社が多く、場合によっては転職前より給料が減る可能性もあるからです。
それでなくても、外資系は実力主義の会社が多く、能力給という制度をとっているところが多数見受けられます。
安定した給料を求める場合は、あまりお勧めできないかもしれません。

ただ、自分は能力があるのに、年功序列の所為で実力に見合った報酬が得られていない、という人にとっては、願ったり適ったりの職場と言えます。
特にボーナスに関しては、実績が多分に加味されるところも多いので、自分に自身があるのなら、外資系企業は最高の就職先、転職先といえるでしょう。

 

外資系企業の特色 通勤時間編

外資系企業への転職を希望する方の中には、定時きっちりに仕事を終えて、すぐ家に帰りたい、という点を動機として持っている方もいるでしょう。
アメリカなどは、定時きっちりに仕事を追え、家族サービスに努めるという風習があるというイメージが何となく浮かびますよね。
ですから、外資系企業にも同じ特色を求める方は多いようです。
外資系企業への転職の希望理由として、残業をしたくない、という点を考慮している方はかなり多いのではないでしょうか。

では、実際にはどうでしょう。
まず、週休二日制の導入についてです。
これに関しては、外資系企業に特化したものではなく、すでに日本でも定着している制度ですので、外資系企業のメリットとしてはさほど強くはないでしょう。

問題は、就業時間です。
基本的に、外資系企業は残業が少ないというのは本当です。
とはいえ、全くないという事はありません。
また、年俸制をとっているところも多く、その場合は残業代が加味されない事もしばしばです。
更に、金融系のお仕事の場合は、朝が通常より早く、9時どころか7時くらいに出社しなくてはならないというところもあるようです。

つまり、全体の傾向として残業が少なくはあるが、結局は会社によりけりという事ですね。
必ずしも外資系企業への転職が、9時から17時までの出勤だけで済む環境を作るとは限らないという事です。

ただ、中にはフレックスタイムを導入しているところも多いようです。
コアタイムがあるとはいえ、ある程度出勤時間などの融通が利くので、そういった点をしっかり確認して転職先を探すのが好ましいでしょう。

 

外資系企業の特色 人間関係編その1

外資系企業への転職で一番多い志望理由は、人間関係に関する点かもしれません。
職場で一番悩む点は、人間関係です。
職場に行くたびにストレスが溜まる。
特定の人間とどうしても合わず、でも顔を合わせなくてはならないので億劫。
いじめにあっている。
不条理、理不尽な要求を上司からされる。
このような人間関係に起因するトラブルやストレスは、社会人なら少なからず誰でも持っているのではないでしょうか。
ただ、あまりにその程度が酷い場合、環境を変えたいと思うのは至極当然の事です。
そこで白羽の矢が立つのが、外資系企業への転職という訳です。

外資系企業には、人間関係がギスギスしていないイメージがありますよね。
そのイメージを頼りに、外資系企業への転職を希望する方が多いようです。
では、実際はどうなのでしょう。
外資系企業は、人間関係で悩む事の無い、夢のような環境の職場なのでしょうか。

結論からいうと、夢のような職場でもなければ、人間関係で悩む事が皆無、という事もありません。
人間が集う職場というのは、多かれ少なかれ人間関係が発生するわけで、そこに悩みを生み出すのは人それぞれの部分も多く、一概に悩む事が無いと断言する事はできません。
しかし、日本の企業と比較した場合、人間関係で悩む人のパーセンテージが少なくなるのは、恐らく間違いないでしょう。

つまり、人間関係で悩む事が少なくなる、あるいはなくなるといった効果は、確かに期待できるという事です。
確実ではないにしろ、その可能性を期待する価値は十分あります。

 

外資系企業の特色 人間関係編その2

外資系企業への転職希望者の多くが持っているであろう、人間関係の悩みからの解放。
確かに、その希望の光が外資系企業への転職にあると言えます。
というのも、外資系企業はよくも悪くも利益主義だからです。

アメリカ人をはじめとする海外のビジネスマンにとって、職場は仕事をする場所という認識しかありません。
日本には、少なからず職場に交流を求める風潮があります。
仕事が終わったら一杯飲みに行く、昼休みや仕事の合間に無駄話をする、といった事を生きがいにしている人も多いでしょう。

しかし、外資系企業にはそういった風潮はあまりありません。
職場はあくまで仕事をするところ。
職場を離れたら、仕事はしない。
こういった点が徹底しているのが、外資系企業の特徴です。
役割やメリハリがしっかりしているので、そこに人情の入り込む余地が少ないのです。

外資系企業への転職を志す人は、そういった仕事は仕事、プライベートはプライベートとはっきり割り切れる人が好ましいでしょう。
けじめをつける、という言葉が日本にはありますが、それができなければ、外資系の仕事はなかなか務まりません。
逆に言えば、そういった傾向を好む若者が多いからこそ、現在外資系企業の人気が高くなってきているのでしょう。

仕事に煩わしさを感じたくない。
職場の人間関係で悩みたくない。
仕事の時間は仕事に集中したい。
仕事が終わったら、仕事の事は考えたくない。
こういった方は、外資系企業が向いているかもしれません。

 

外資系企業の特色 入社編

特定の外資系企業への転職を考える場合、まずその企業がどれくらいの規模かを知っておく必要があります。
外資系企業への転職であれば、どんな規模の会社でも良い、という方はあまりいないでしょう。
いくら外資系企業が国内企業よりも後ろだてが分厚いとはいえ、企業の屋台骨が大きいに越した事はありません。
大きな企業ほど潰れにくいとは限りませんが、可能性の問題としては、やはり大きい方が良い、という考えで間違いはないでしょう。

しかし、転職の場合は話が別です。
外資系企業への転職は、大企業より中小企業のほうが圧倒的に入りやすいのです。
大企業のハードルが高いのは当然ですが、それ以外にも、外資系企業の大企業は特に新卒組に対する力の入れ具合が非常に高いのです。
そうなれば、相対的に転職組への力の入れ方は小さくなりますよね。
外資系というと、比較的オープンで、語学力さえあれば入りやすいのでは、という考えがあるとしたら、それは偏っていると言わざるを得ません。
転職しやすいのは、あくまで中小企業の話で、それも一概に全ての企業が当てはまるとはいえません。

中小企業への転職を志すならば、外資系企業への転職をする場合であっても、能力重視、あるいは人格重視で取ってくれます。
しかし、大企業の場合は、どうしても不利な点が出てくると考えてください。
誰でも、できるだけ大きな企業に入りたいと考えるものです。
とはいえ、入れなければ意味はありません。
中小企業に入り、その会社を大きくするぐらいの意気込みがあれば、充実した仕事場になるはずです。

 

外資系企業の特色 社員編その1

外資系企業への転職が無事果たされたら、晴れて貴方はその外資系企業の一員という事になります。
では、外資系企業への転職を果たした後、社員としてどのような教育をされるのでしょうか。

転職組は、基本的には新卒と同じく、基礎の基礎から学ぶ必要があります。
ある程度その職業に対しての実績がある場合は、必ずしもそうとは限りませんが、大体最初の扱いは新卒と同じと考えて良いでしょう。
外資系企業の特徴は、社員のトレーニングに力を注いでいる事です。
社員が希望すれば、その職種に必要なスキルはもちろん、マネージメントなどの大きな範囲の分野に対してもトレーニングを実施してくれる会社が多くあるくらいです。

社会人なのだから地力で勉強しろ、という国内企業のスタンスとは一線を画すところです。
社内トレーニングへの参加は自由とされているので、自分に必要でない場合は参加する必要もありません。
こういった自由な社風も、外資系ならではと言えるでしょう。

一方、当然ながら厳しい面もあります。
能力重視という事は、能力に見合った報酬がある分、能力が伴わない人材に関してはシビアな目で見られます。
日本のような温情が少なく、技術や知識に乏しいと判断されれば、すぐに切られる可能性が高いのです。
そのために、社内のトレーニングが充実していると言えます。

外資系企業への転職は、自分自身の能力への自信と、向上心が必要です。
自分でしっかりコントロールできる強い精神がないことには、外資系企業でのし上がる事は難しいでしょう。

 

外資系企業の特色 社員編その2

外資系企業への転職を希望する人の多くは、自分の能力に自信を持っているかと思います。
というのも、外資系企業は国内企業と比較し、能力重視である事は周知の事実だからです。
ですから、外資系企業への転職を志している人の多くは、能力のある人たちです。
そして同時に、その能力が正当に評価される事を強く望んでいます。

実際、外資系企業は国内企業と比較し、若年層の出世がしやすく、報酬も上がりやすい傾向があります。
外資系企業への転職を希望している人の多くは、この出世がしやすい、昇進がしやすいという点に惹かれている事かと思います。
外資系企業の場合、国内のような年功序列中心の昇進ではなく、実績に対しての明確な基準の下に昇進条件がしっかり定められています。
よって、何歳だとか、入社何年目とか、そういった点に関しては、それ程加味されません。

外資系企業の場合、とにかく昇進基準は明確です。
こういった実績と能力を得ている人間が、この役職に就くという点がはっきりしているだけでなく、一般社員にも公表している会社が多いくらいです。
ですから、一般社員にしてみれば、この役職に就くにはこれくらいの事をすれば良いというのがはっきり見え、やりがいも出てくるというものです。

これは転職組も同じで、いきなり上の役職を狙えるくらいの能力を誇示する事ができれば、早々にそのポストに収まる事も十分可能なのです。
外部からの入社であっても、差別される事はありません。
この点に関しては、外資系企業の最大の良い点と言えるかもしれません。

 

外資系企業の特色 社員編その3

外資系企業への転職を目指している人は、その昇進のしやすさや報酬の上がりやすさに惹かれているところが大きいかと思います。
若年層であっても、能力さえあれば昇進でき、能力相応の報酬が貰えるというのは、精神衛生上良い事ですし、なによりフェアです。
よって、外資系企業が若者に人気があるというのは当然と言えます。

しかし、同時に落とし穴が多いのも、外資系企業の特徴です。
外資系企業への転職を志す人の多くは、能力に自信があり、自分は必ず通用するという自覚の元に外資系企業への転職を希望しているのでしょう。
とはいえ、当然皆がそうであるならば、全体のレベルは上がります。
そうなると、いくら自信があるといっても、そして実際に一定の能力を持っている方であっても、必ずしも企業の期待に応えられるとは限りません。
社内トレーニングにしても、必ずしも成果を得られるとは限りません。

国内企業の場合、能力的に劣っている社員であっても、いきなりクビを切られる事は少ないですよね。
温情的措置というよりは、そういう社風がもう根付いているといった方が良いかもしれません。
しかし、外資系企業の場合はそういった温情はありません。
能力が見合わない場合、これ以上の向上が見込めないと判断された場合は、容赦なく切り捨てられます。
昇進の可能性が高いという事と同時に、若年層へのリストラ勧告も容赦なく行われています。
「まだ若いから仕方ない」という温情は、外資系企業にはありません。

外資系企業を目指す人は、そういったリスクがあるということもしっかりと把握しておかなくてはならないでしょう。

 

外資系企業の特色 就職編

外資系企業の場合、大手に関しては、新卒の人たちを新入社員として受け入れるよう募集を出しています。
しかし、中小企業の場合、新卒の募集を行っていないところも多いようです。
これは何故かというと、質の高い即戦力となる社員を欲しがっているからです。
それによって会社のステータスを高めているとも言えます。
つまり、外資系企業への転職というのは、ある意味最も外資系企業へ入るポピュラーな方法と言えるかもしれません。

ただ、外資系企業への転職を試みるに当たってのハードルが低いかというと、そういうことは全くありません。
当然、相応の実績やスキルが要求されます。
外資系企業が人材を得る多くの手法が、募集ではなくヘッドハンティングなどの自分達が自らスカウトするという方法です。

お眼鏡にかなった人材を他の会社から見つけ、それを自分達の会社に引き入れる。
簡単に言えば、プロ野球における某球団のようなやり方です。
他の企業で実績を挙げている若手を引き抜ければ、当然それは大きな戦力になると共に、ライバル企業の戦力ダウンにも繋がる。
それ以上に、人材の性能、才能といった点でのリスク回避になる。
これが、外資系企業の体質とも言えます。

外資系企業への転職を成功させたいならば、そういった既に実績ある人材と比較されている事を常に自覚する必要があります。
つまり、転職先の会社にとって、ある程度未知数な面を考慮しても、尚会社にメリットがある能力を持っていると思わせる事が重要となるのです。

よって、外資系企業への転職は、一芸に秀でている、専門技能を持っていることが重要となってきます。
無論、語学力は一つの必須ステータスですから、よほど自信がないと強力な武器にはならないでしょう。

 

外資系企業への転職に必要な語学力

外資系企業への転職を試みる多くの方は、語学力に自信を持っているのではないでしょうか。
語学力は、外資系企業への転職、就職には必須の能力。
この能力無くして、外資系企業への転職はありえません。

その中で、外資系企業に携わる上で、どれだけの語学力が必要なのでしょう。
語学力の定義は、英検やTOEICによって行われます。
つまり、これらの点数、スコアが高いほど、語学力が優れているという判断がなされると考えて良いでしょう。
もちろん、絶対的な自信がある場合は、面接の場でその語学力を披露するというのもアリかもしれません。
国内の企業のような、公的評価絶対視という風潮は外資系企業にはないからです。

とはいえ、TOEICのスコアが面接に大きく加味されるのも事実です。
語学力を誇示するならば、TOEICでハイスコアを取っておくのが最も好ましいでしょう。
では、外資系企業への転職に有利となるTOEICのスコアは大体どのくらいなのでしょう。
インターン(研修生)の場合は、600点程度でも問題はないでしょう。
しかし即戦力として期待される転職組の場合は、750点以上、できれば800点くらいの点数が望ましいとされています。

700点以下の場合は、評価されないと考えてください。
それくらい、外資系企業の語学力というのは非常に高いレベルを要求されます。
ネイティブ相手に日常会話、ビジネスの交渉をしていく訳ですから、当然と言えば当然なのですが、やはり狭き門、高き壁なのです。